バックナンバー

2013年12月号

ラグビーが教えてくれた「湧き上がる感動」。感性を磨く「感性教育」をテーマに熱く活動

フォワードとしてラグビー日本代表を13年務め、神戸製鋼の7年連続日本一にも貢献した林敏之さん。白いヘッドキャップと口ひげ、強烈なタックルや突進する姿は、多くの人に深い感動を与え、今も記憶に刻み込まれているだろう。そんな彼は今、感性教育をテーマにした人材育成セミナーを主催するとともに、子どもの健全な育成などを目的にしたNPO法人を立ち上げるなど、現役当時のごとく、果敢に社会に働き掛けている。林さんの活動の根幹にあるものとは?


2013年11月号

「利他の精神」で地域やそこで働く人々のために
まい進する。

あの東日本大震災から2年半。被災地・仙台は活気に満ちあふれて、もとの“杜の都”を取り戻したようだ。
「東北を何としても元気にしたい、人と企業の出会いを創り、地元経済の活性化に大きく貢献したい」。
そうした熱い想いで人材事業に取り組み、未来を志向するヒューレックス社を誌上紹介したい。


2013年10月号

『原点回帰』を経営方針に掲げ、
人を大切に、地域とともに成長し続ける企業を目指す

中四国に展開する天満屋グループのキャリアプランニング社(本社岡山市、友光弘社長)は7月で創業27年を迎えた。就任して間もない友光弘社長は「リーマン不況と規制強化などで一時期業績を落としましたが、ようやく右肩上がりに転じています。なんとか売り上げ規模を百億円の大台に乗せたい」と抱負を語り、意気軒高だ。同社の人材事業を紹介したい。


2013年09月号

私たちにはNOがない!

大阪と京都のほぼ中間に位置する大阪府高槻市。ここに本社を構えて多角経営を行うフジワーク社(白石純一社長)を紹介したい。全国展開の製造分野の人材サービスで知られる同社だが、高槻の町興しに力を入れ中心街にホテルと温泉施設事業も手がけている。筆者も利用させてもらったが満足度は上々。おもてなしという経営者の繊細なセンスがうかがえられた。


2013年08月号

常用代替防止から派遣濫用の禁止へ

「連携、連帯」は地方の人材業界で進展し始めている。市場規模が限られているためだが、石川県金沢市の人材アットマークステーション協同組合(高 由紀理事長)は地域事業の活性化に取り組んで以来5年半が経ち、地道に実績を上げている。今号では連携事業に取り組む同協組を取り上げたい。


2013年07月号

地元自治体とのタイアップ事業で業績拡大

東京と名古屋の狭間にあって独立事業を発展させている静岡市の東海道シグマ。地元・静岡県など自治体のアウトソーサーとしての実績を上げ、リーマン不況の影響を受けずに着実に業績を伸ばしている。同社のパブリックビジネスは傾聴の価値があり、松村構三社長をインタビューした。


2013年06月号

規制改革をめぐる議論に望むもの

内閣府による「規制改革会議」や「産業競争力会議」の議論に関連して、労働法制に関する刺激的な見出しが新聞紙上を盛んに賑わせている。 
一方、労働者派遣法の「在り方研究会」の議論も、そろそろ大詰めを迎える。ここでは、かつて規制改革委員会等のメンバーを務め、4月11日の「規制改革会議・雇用ワーキンググループ」のヒアリングも受けた小嶌典明大阪大学大学院教授に、今後への期待と希望を寄稿していただいた。


2013年05月号

岡山発グローバル人材ビジネスを積極的に展開

"地方発グローバル企業"と言えば、グロップ社(本社岡山市中区、原田竜一郎社長)だろう。過去15年間、取扱高を倍速で伸ばして今期のグループ合算は250億円に迫る勢いだ。中四国圏、首都圏、近畿圏を制覇して、中国、ベトナム、マレーシアへと商圏を広げる同社事業と取り組み方にスポットを当てた。


2013年04月号

創業者の松下幸之助思想を人材事業に生かす

大阪発ワールドブランド企業のパナソニック。その人材部門のパナソニックエクセルスタッフは「人と企業を信頼で結ぶ」というスローガンを掲げて以来、3月で設立24年を迎えた。「産業報国の精神」「公明正大の精神」乃至「感謝報恩の精神」などという創業者・松下幸之助氏の七精神は人材ビジネスにも生きている。事業の考え方がしっかりしている同社を第1回連載のトップで紹介したい。


2013年03月号

第19回派遣スタッフ満足度調査

満足と不満は「相談・苦情」への対応で変わりがちだ。 第19回スタッフ満足度調査では同質問に対する回答の平均値が前回を上回り、 人材派遣業界が相当力を入れていることが分かった。 「再就業」と「口コミ」はパソナが1位。反面、「相談・苦情」では ランスタッド、アデコがパソナを上回った。2000人の有効回答で集計した。


2013年02月号

社会的役割を増す再就職支援サービス

電通、タカラトミー、淺沼組、JUKI 、ルネサスエレクトロニクス...。今年に入って希望退職を募集した主な企業だ。希望退職や早期退職を募る際、再就職支援サービスがセットになりつつある。この再就職支援サービスを提供するのは人材サービス会社。再就職支援とはどのようなサービスで、その役割とは何か。(サービス別特集取材班)


2013年01月号

私たちの政策のメルクマール(指標)です

新しい年が明けた。混沌とする世界情勢の中、この2013年はわが国の正念場の1年となろう。 政権与党の今後の舵取り、特に景気、雇用対策は、中でも最重要課題だ。日本のこれからの雇用政策を担う自由民主党厚生労働部会部会長代理丸川珠代議員にうかがった。