1000社が回答！「オンライン商談」実態調査―『エンゲージ』アンケート―　43%がオンライン商談を導入。新型コロナウイルス感染拡大後に導入した企業が多数。「移動・出張のコスト削減」「顧客対応をスピーディに行なえる」魅力も。（エン・ジャパン）

エン・ジャパン株式会社が運営する求人支援サービス『engage（エンゲージ）』上で、利用企業を対象に「オンライン商談」に関するアンケートを実施。1,056社から回答が得られた。
以下、概要。
調査結果　概要

・43%がオンライン商談を導入。導入率の高い業種は「広告関連」「IT・情報処理・インターネット関連」。低い業種は「不動産・建設関連」「流通・小売関連」。新型コロナウイルス感染拡大を機に導入した企業が多数。

・企業が感じるオンライン商談の魅力は「新型コロナウイルス感染拡大防止」「移動・出張のコスト削減」「顧客対応のスピード」。懸念は「通信トラブルのおそれ」「コミュニケーションの難易度」「商談相手との関係構築」。

・オンライン商談での工夫、機材や通信環境の事前準備をあげる企業が多数。

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