300社に聞く！「オンライン商談」実態調査 ―『人事のミカタ』アンケート―導入企業が感じる利点は、「ウイルス感染対策」「コスト削減」。一方、懸念点は「通信トラブル」「コミュニケーションの難しさ」。（エン・ジャパン）

エン・ジャパンが運営する人事向け総合情報サイト『人事のミカタ』上でサイト利用企業を対象に「オンライン商談」についてアンケート調査を行ない、374社から回答を得られた。

 調査結果　概要

★　65%がオンライン商談を導入。導入率の高い業種は「IT・インターネット関連」「広告・出版・マスコミ関連」「コンサル関連」。低い業種は「不動産・建設関連」「流通・小売関連」「金融関連」。

★　82％が新型コロナウイルス流行を機にオンライン商談を導入。

★　オンライン商談の導入企業が感じる利点は「新型コロナウイルス感染対策」「移動・出張のコスト削減」。懸念は「通信トラブルのおそれ」「コミュニケーションの難しさ」。

★　オンライン商談を導入しない理由、トップは「対面でないと商材・サービスの案内が難しい」。「今後導入したい」と「今後も導入したくない」は同率に。

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