パソナグループの「パソナ総合研究所」は、新型コロナウイルス感染症の拡大を受けた緊急事態宣言中に在宅勤務を経験した三大都市圏の方々を対象に、『第2回 コロナ後の働き方に関する調査』を実施した。
本調査は、2020年12月1日に発表した第1回調査との比較調査となる。
新型コロナウイルス感染拡大で在宅勤務が広まった2020年の第1回調査と、その後の大規模な感染拡大(第3波~第5波)で在宅勤務の長期化が進んだ今回(2021年)の第2回調査の結果を比較することで、働く人々への在宅勤務の浸透度や、仕事や生活、意識や価値観への影響を明らかにする。
今回は第2回調査結果報告の第2弾として「在宅勤務による生活・キャリア意識への影響」に関する結果を発表。
ポストコロナの新しい社会の実現に向けて、コロナ禍における在宅勤務の実態や成果、今後に向けた課題を探る。
<調査結果のポイント>
在宅勤務を行った結果として「仕事以外の生活の重要性をより意識するようになった」が46.9%と1位となり、若年層(20代・30代)ほど、その傾向が強い。…
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