パーソル総合研究所、世界18カ国・地域の主要都市における 就業実態・成長意識に関する調査結果を発表 就労先として「日本」が選ばれる割合は低下傾向。 コロナ禍による働き方・価値観の変化も踏まえ、 多様な人材が活躍しやすい環境づくりが急がれる（パーソル総合研究所）　　　　　　　　　　　

パーソル総合研究所は、日本を含むアジア太平洋地域（APAC）および、欧米地域を含めた世界18カ国・地域における就業実態・成長意識についてインターネット調査を実施し、その結果を発表した。
パーソル総合研究所では、2019年8月にAPAC14カ国・地域を対象に行った「APACの就業実態・成長意識調査（2019年）」（以下、2019年調査）を発表しており、本調査は2019年調査に新たに欧米地域を加えた18カ国・地域に調査対象を拡大。
就業意識や職業生活について、３年前からの変化や新型コロナウイルスのパンデミックが及ぼした影響などについて調査した。