パーソル総合研究所、男性育休に関する定量調査を発表 男性育休の取得が企業の持続的成長と組織力強化に寄与することが明らかに　中長期の育休取得で従業員のモチベーション向上や属人化解消などの効果が高まる（パーソル総合研究所）　　　　　　　　　　　

パーソル総合研究所は、「男性育休に関する定量調査」の結果を発表した。
2023年4月に従業員1,000名を超える企業において男性育休取得率の開示が義務化されたが、男性育休の取得率は企業間格差が大きく、取得率50％以上の企業が約2割ある一方で、取得率5％未満の企業が約半数であることが分かった。
また、男性育休の取得期間を見ると、1か月未満の取得者の割合が約6割を占めており、取得期間は数日の休暇レベルにとどまっていることが明らかになった。

本調査は、下記3項目について定量的に明らかにすることにより、企業における男性育休推進の検討に資することを目的に実施。

本調査の目的

1. 企業が男性の育休取得を促進することにメリットはあるのか
2. どうすれば男性の育休取得率が上がるのか
3. 男性が中長期で育休を取得するためには何が必要なのか…